それって本当に分散投資?効果のある分散投資の方法とは

「全ての卵を一つの籠の中に入れてはいけない」

投資を少し勉強した方ならこの言葉を聞いたことがある方は多いと思います。
聞いたことのない方は是非覚えておいてください。
もし持っている卵をひとつの籠にいれて、その籠が破れてしまったら…
卵は全て台無しになってしまいます。
そうならないように、複数の籠に分けていれておこうー
複数の銘柄に、あるいは複数の資産クラス-株式、債券、不動産etc-に分散して投資しようというわけです。
一般的には分散投資が好ましいように思えます。

詳細は後述しますが、投資先の数を闇雲に増やしても分散投資のメリットを享受できるとは限りません。分散投資が機能するには条件があります。
例えば、トヨタ自動車と日産自動車に投資しても、それぞれ固有の問題点による損失は抑えられますが、自動車産業全体に起こる問題からの損失は抑えられません。

一方で、投資で多額の富を作り上げた投資家の中には集中投資を勧める投資家もいます。

「全ての卵を一つの籠に入れよ。そして、その籠に注意を集中するのだ。」

ウォーレン・バフェットが株式投資で莫大な富を築いたのは集中投資―
たった一つの銘柄というほど極端ではありますが、ごく少数の銘柄を中心としたポートフォリオによるものでした。
自分自身は集中投資で富を気付いたバフェットですが、特定の条件付きでは代表的な分散投資であるインデックス投資を勧めています。

分散投資と集中投資はどちらが優れているのでしょうか?
あるいはどのように使い分けて考えるのがよいのでしょうか?

そのために、まずは分散投資の効果と分散投資の効果を発揮する条件を見ていきましょう。

分散投資というと、「時間(タイミング)の分散」としてドルコスト平均法のような買い付けの仕方のことを考える方もいるかもしれませんが、本記事では扱いません。ちなみに、ドルコスト平均法は、特に有効な買い付け方法というわけではありません。

分散投資の効果

分散投資の効果を抽象的にまとめると次のようになります。
期待リターンは加重平均になり、ボラティリティは加重平均以下になります。

厳密ではありませんが、もっと簡単に言うと
期待リターンをそれほど下げることなく、極端な結果を避けやすくなる効果があります。

【期待リターンとボラティリティの計算については別ページ】

単純な例で見てみましょう。
3つの投資候補があります。区別するためにA、B、Cと呼ぶことにしましょう。
それぞれ50%の確率で2倍(+100%)に、50%の確率で半分(-50%)になると予想されています。
そして、それぞれのリターンは独立しているとします(1つが倍になる時、他の2つも倍になりやすいということはありません)

(1)A、B、Cのどれか1つだけに100%投資した場合
期待リターン:25%=100%*0.5-50%*0.5
50%で倍になるか半分になるかしかありません。

(2)2つに50%ずつ投資した場合
期待リターン:25%=100%*0.25+25%*0.5-50%*0.25
期待リターンは変わらずに、2倍や半分になる確率は25%に下がりました。

(3)3つに1/3ずつ投資した場合
期待リターン:25%=100%*0.125+50%*0.375+0%*0.375-50%*0.125
期待リターンは変わらずに、2倍や半分になる確率はさらに12.5%に下がりました。

この3の単純な例でわかるように、
どれか1つに投資した場合に比べて投資先の数を増やした方が、一般的には緩やかな結果が得られやすくなります。
一つの投資先で失敗しても他の投資先でカバーすることができるからです。
効果そのものはだんだんと減っていきますが、投資先の数を増やすほど効果はあります。

2倍(+100%)になるという結果が起こる確率が下がってしまうように、
一定以上のリターンが得られる確率を最大化したいという場合には、分散投資は望ましくないかもしれません。素晴らしく良い結果が(そして素晴らしく悪い結果も)起こりやすいのは少数の投資に集中した場合です。
分散投資のデメリットらしいデメリットは-理屈の上ではーこれぐらいのものです。

しかし、多くの人にとっては、半分になってしまう確率が下がることによる恩恵の方が大きいと感じるのではないでしょうか?少なくとも行動経済学では、利益からの喜びより損失から痛みの方が大きいと言われています。

期待リターンから離れた結果が起こる程度を数量化したものに分散(variance)と呼ばれるものがあり、
分散の正の平方根である標準偏差(SD:standard deviation)が、投資のリスク指標の1つとして使われています。

効果的な分散投資を行えば
期待リターンを犠牲にすることなく、極端な結果が起こる確率を下げることができたり、
(標準偏差という意味での)リスク当たりのリターンを高めることができたりします。

分散投資が機能する条件

分散投資が機能するには、個々の投資先のリターンに強い正の相関があってはいけません。
つまり、全ての投資先が同時に大きなリターンや、大きな損失にはならないという条件です。

・最も強い正の相関(完全相関)があるケース
先ほどのABCの例で、Aが+100%の時、BもCも+100%になるという条件に変われば、
ABCの資産にどのように分散して投資しようとも
50%で倍になるか半分になり、1つだけに投資した場合と差がなくなってしまいます。

これは分散投資が機能しない方の極端なケースで、現実離れしています。

・最も強い負の相関(逆相関)のあるケース
逆にAが+100の時、Bは必ず-50%になる(Aが-50%の時、Bは必ず+100%になる)とすれば、
AとBに同額だけ投資することによって、
確実に+25%のリターンを達成できる投資になります。

こちらは分散投資が機能する方での極端なケースで、やはり現実的ではありません。

実際の株価の推移を少し見てみましょう。

ABCが全て自動車株式であれば、正の強い相関がある場合が多いでしょう。
例えば、下図はこの10年のトヨタ自動車、日産自動車、デンソーの株価推移で、かなり似た値動きになっています。

トヨタ自動車 日産自動車 デンソーの株価推移  出所:yahooファイナンス

次の図は、トヨタ自動車、NTT、MUFGの株価推移です。
似たような値動きをしている期間もありますが、上の自動車関連株に比べれば似ている点は少ないです。

トヨタ自動車 NTT MUFGの株価推移 出所:yahooファイナンス

同じ株式―同じ日本株ならさらに―であれば、ある程度の正の相関があるという場合が多いです。特に業種が似ていたり、重要な取引関係にあればより強い相関がある傾向にあります。

世界金融危機の時のように、株式市場全体が暴落した場合のダメージを抑えることを、
株式だけで行うのは簡単ではなさそうですが(この場合は、株式以外の資産を組み合わせることが考えられます)、
特定の企業、特定の産業の株価が暴落することによる資産全体へのダメージの緩和は、
株式の分散投資だけでもかなり有効に行うことができます。

株式だけへの投資をとっても、分散投資は有効な方法です。
集中投資で財を成したウォーレン・バフェットでさえ、
市場平均以上の投資対象を選ぶ能力がないなら-インデックス投資を勧めています。

インデックス投資
指数(市場平均)に連動することを目指して運用されるインデックスファンドへの投資。
指数自体が多くの企業の株式の投資になっているため、株式の中で分散投資の恩恵を受けることができる。また、投資の知識がなくても、ほったらかしておくだけで、平均的なリターンをが期待できる。

インデックス・ファンドの例
〇日本株式
ニッセイTOPIXインデックスファンド
三井住友・DC日本株式インデックスファンドS
〇先進国株式
ニッセイ外国株式インデックスファンド
〇株式全体
Vanguard Total World Stock ETF (VT)
※例示であり、投資を推奨するものではありません。

ただし、分散投資には他にも注意点や現実的な限界がいくつかあります。次の記事を参照ください。

 

まとめ

・効果的な分散投資を行えば
期待リターンを犠牲にすることなく、極端な結果が起こる確率を下げることができる。
リターン/リスクを高めることができる。
・経済学的な理屈の上では、分散投資のデメリットはほとんどない。
・一般的には投資先の数を増やすほど、より分散の効果が得られる(限界的な効果は低減)。
・個々の投資先に強い正の相関があると、分散投資の効果は減ってしまう。
・負の相関がある資産を組み合わせれば、常に正のリターンが得られるような投資も…

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